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薄給公務員の中長期投資

ブログ名に乖離が出てきたので変更。投資信託、個別株を中心とした資産形成、節税、固定費削減など。

カテゴリー「ETF」の記事一覧

ETFは流動性が低くならないようマーケットメーカーが仕事しろと

国内ETFは流動性が低いという致命的弱点があります。
流動性が低いということ自体はどうでもいいのですが、
最も問題なのは成行で売買すると損することですね。




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高配当株の本質は高配当というよりも、バリュー株であること

私は高配当株も好きです。

ただ高配当株。
”配当”が目当てで購入している方もいらっしゃるかもしれませんが、
なぜ配当が高いのか考えればわかるかと思います。



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日興からなんかすごいETFがでそう

日興から新たなETFがでます。

その名も

上場インデックスファンドMSCI日本株高配当低ボラティリティ(1399)


スマートベータの中でもパフォーマンスのいい高配当と低ボラティリティを組み合わせた
スマートベータ中のスマートベータであり、もはやアクティブファンドと言えるでしょう(笑)
中身を見てみましょう。



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1477最小分散ETF少額購入。が、しかし

10/20は待ちに待った(?)1477 iシェアーズ最小分散ETF上場日です。

他にも期待のiシェアーズ東証上場シリーズ4種類がそろって上場しました。

10数口、記念にニーサ内にスポット買いしました。

が、しかしだ。新商品に飛びつくのはよくないですね(苦笑)



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複利年率10%が狙える指数を検討する

私が投資に期待しているリターンはどんなに頑張ってもせいぜい5%だと想定しています。
債券だと1%。
それ以上は高望みかもしれません。

しかしながら、バークシャーハサウェイなど、ウォーレンバフェットの様に実際年率20%以上で増え続ける銘柄もあるわけです。

インデックス投資はそういったことはありません(笑)なんせ平均です。

日本の株式なら、ヤフーなどが上場から現在まで保有しているとまさに一獲千金クラスの騰落率を起こしているものもあります。

私は個別株でそこまでのリターンなど難しい(信用リスクが高すぎる)と考えているので狙いませんが、指数自体で年率10%が期待できる、私たちも投資可能な指数をいくつか考えてみます。

※ 単利じゃないですよ。複利です。
仮に年率10%複利で増えたら、30年後は16倍以上です。

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REITもタコ足配当をする

単一のREITというのも広義の上場投資信託(ETF)ですね。

不動産賃貸業セクターにレバレッジをかけて投資するETFです。

そんなREITですが、私が最も毛嫌いするタコ足配当というのも可能です。



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ニーサは海外ETF”買付手数料”が無料なのである

ニーサ内は海外ETF買付手数料無料キャンペーンをネット証券ならやっています。

俺、海外ETFやってんだぜ。
なんて中二病的に物欲を刺激されて買付手数料無料で購入した方も中にはいるかと思います。

投資にある程度慣れた初級者~中級者はその安いコストと商品性に思わず海外ETFに魅力を感じてしまいます。

ですが買付手数料は無料という落とし穴にはまっていませんか?


10/8追記
※ 半分嘘記事です(笑)
売却せずとも5年後のロールオーバーは可能でした。




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日本株を購入する際は外国人投資家を意識する

日本株式の変動要因の多くは外国人投資家による投機的な投資によるものです。
日中売買している多くは外国人なのです。実際のところ。
日本人自体は売買頻度が少なく、バイアンドホールドの方が圧倒的多数です。

ですので、日々の変化は一部BNFさんやCISさんなどの個人投資家を除き、
ほとんどは外国人投資家によるものと推定できます。



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アイシェアーズが国内最初の最小分散ETFの設定!他4種類

アイシェアーズが国内初の最小分散ポートフォリオ(ミニマムボラティリティ)ETFの設定を行いました。

これは期待です。

その他、国内最低コストクラスのTOPIXに連動するETFも同時に設定しました。

blackrock.com/jp/literature/press-release/blkj-20150901-press-release-jp-ja.pdf

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あえてスイス株比率を上げる合理性

為替変動。

日本において特に不況になればなるほど円高というのが進みやすいというのが昨今の傾向です。
これからもこの傾向は続きやすいということが想定できます。
米国においてはむしろ逆であり、米国は国内内需がいい場合に好景気になりドル高となります。

国際分散投資を心がけるうえで、特に米国に居住する人についてはその合理性というものが現れます。
不況で自国通貨が安いときは他国通貨があがるので分散の意味を成すのです。

しかしながら日本においては

不況時に円高、国内株安、他国通貨安という決定的弱点があり、
仮に他国の株価が上昇したとしても為替リスクによって、上昇幅が相殺されてしまう可能性が高いです。



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